悪質商法や詐欺に対する被害防止のために警告が有効な手段であるかどうかを検討することを目的とした。834名の大学生を対象とした調査を実施し、752名から有効回答が得られた。キャッチセールス(悪質商法)と架空請求(詐欺)に対する遭遇経験者のうちの約40%が警告に接触した経験を持っていた。そして、商品の購入や金銭の支払いを判断する際に、警告を考慮した程度は高く(考慮度: 1~4点で平均357と3.50)、警告が被害を防ぐのに役だったと感じた程度は高かった(効果度: 1~4点で平均3.07と3.57)。虚偽説得に対する防御技法としての警告の有効性が実証された。