本研究では,中国人大学生を調査対象として,集合的防護動機モデルの枠組を用いて,モデルで仮定された8つの要因(深刻さ認知,生起確率認知,効果性認知,コスト認知,実行能力認知,責任認知,実行者割合認知,規範認知)から環境配慮行動意図を予測するほか,最終変数を環境配慮的態度あるいは環境配慮行動実践に置き換えることによって,集合的防護動機モデルの説明力の変化を検討した。その結果,モデルの説明力は,環境配慮行動意図に対して最も高く,環境配慮的態度に対して最も低いことが判明し,現段階では集合的防護動機モデルは環境配慮行動意図を予測するのに最も有効であることが解明された。