近年,自治体,住民,企業, NPO等の社会を構成する主体が協働し,環境保全活動に取り組む傾向が強まりつつある。なぜ,かかる社会の構成主体がパートナーシップ活動を展開するのであろうか。こうした,問題意識の下,まず社会の構成メンバーがパートナーシップ活動を展開する背景,制度的基盤の現状を整理する。次に,パートナーシップ活動を促す作用に焦点を絞り, Sandra a. Waddock (1989)が示した社会的パートナーシップ(Social Partnership)を成立させる6つの作用についてその内容を検討する。そして,かかる作用の適合可能性を検証するため,広島県大朝地区における「菜の花プロジェクト」を取り上げる。本稿では検証の結果として, Waddockの示した社会的パートナーシップ活動を成立させる作用との適合が認められたが,パートナーシップ活動の各段階において適合の内容に差異があることを示す。