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ID 31932
本文ファイル
著者
宇佐美 正博
NDC
海洋工学・船舶工学
抄録
本論文の概要は次の通りである。

本論文の第1章では,本電解防汚技術開発に至る経緯を紹介し,第2章においては,本技術の原理と特徴について説明する。その特徴の一つとして,海洋環境に悪影響がないことを,理論と実験により確認したことを述べる。その後,船舶と発電所取水口に適用した場合の本システムを説明し,さらに船舶での実用化課題を整理している。

第3章では,本技術に適用する導電塗膜の必要性能として,高導電性化と電解耐久性についての検討結果を示している。さらに,開発した導電塗料を実際に適用する場合には,船体航走時の受傷などを想定した防食上の確認試験が必要であり,その検討結果を考慮した導電塗膜の仕様を示している。

また,第4章では,開発した導電塗膜への通電条件を決めるため,年間を通して短期間で防汚性能を評価できるフジツボの付着期幼生を利用した付着性試験と,実海域に生存するすべての海洋生物への効果を確認するため,実環境下での小型試験片と小型客船を利用した防汚試験の結果を示している。それらの試験結果より,どこの海域にも有効な通電システムを確立した。

第5章においては,本システムを実機に適用する場合の最適な導電塗膜の仕様設計を数値解析法で行うため,その計算式の導出法について示す。その手法は,机上でしかも短時間に行える解析法である。また,その精度を大型水槽実験で確認し,開発した手法が有効な設計手段であることを示している。

さらに,第6章では,第5章の手法で導電塗膜の仕様を設計し,実際に小型船舶や発電所の取水管や取水口壁面に適用して,防汚性能が良好であったこと,電位分布の実測値と数値解は良く一致していることを示し,数値解析法による設計手法が有効であることを示している。

第7章では,本研究で得られた成果の概要を示すと共に,本研究の今後の展開について述べている。
目次
目次 / p1
第1章 序論 / p1
 1.1 本論文の背景と目的 / p2
 1.2 本論文の概要 / p6
 参考文献 / p10
 図表 / p12
第2章 導電塗膜による電解防汚技術について / p13
 2.1 はじめに / p15
 2.2 本技術の原理と特徴 / p15
 2.3 海洋環境に与える影響について / p19
 2.4 導電塗膜の必要性能 / p28
 2.5 船舶で実用化するための開発課題 / p29
 2.6 まとめ / p31
 参考文献 / p33
 図表 / p34
第3章 導電塗膜に関する基礎検討 / p40
 3.1 はじめに / p41
 3.2 高導電性化に関する検討 / p41
 3.3 電極としての耐久性に関する検討 / p51
 3.4 塗膜受傷時の防食上の健全性 / p54
 3.5 導電塗膜の仕様 / p55
 3.6 まとめ / p56
 参考文献 / p59
 図表 / p60
第4章 導電塗膜による電解防汚性能の検証 / p69
 4.1 はじめに / p70
 4.2 長崎湾における海洋生物出現状況 / p70
 4.3 フジツボの幼生を用いた必要電流量の検討 / p71
 4.4 小形試験片による実環境防汚試験 / p75
 4.5 小型客船による実環境防汚試験 / p78
 4.6 まとめ / p80
 参考文献 / p82
 図表 / p83
第5章 導電塗膜システム設計に関する数値解析法の検討 / p93
 5.1 はじめに / p94
 5.2 電流・電位数値解析法の検討 / p95
 5.3 大型水槽実験による検証 / p106
 5.4 設計因子の検討 / p108
 5.5 まとめ / p109
 参考文献 / p110
 図表 / p111
第6章 実用化のための実機での検証実験 / p119
 6.1 はじめに / p121
 6.2 小型客船「つばめII」実証実験 / p121
 6.3 Y発電所およびT発電所鋼製海水取水管での実証実験 / p123
 6.4 A発電所海水取水口での実証実験 / p127
 6.5 まとめ / p131
 参考文献 / p133
 図表 / p134
第7章 研究の総括 / p146
 7.1 成果の概要 / p147
 7.2 今後の展開 / p151
謝辞 / p152
SelfDOI
言語
日本語
NII資源タイプ
学位論文
広大資料タイプ
学位論文
DCMIタイプ
text
フォーマット
application/pdf
著者版フラグ
ETD
権利情報
Copyright(c) by Author
学位記番号
乙第3172号
授与大学
広島大学(Hiroshima University)
学位名
博士(工学)
学位名の英名
Engineering
学位の種類の英名
doctoral
学位授与年月日
1999-02-10
部局名
工学研究科