本論文では、日本の高等学校の英語教育における英語教育改革を教育における変化・変容というより広い文脈に位置づけて考察を加える。日本の教育改革における際立つ特徴として、筆者らは中央の権威によって主導される変革という意味で、官僚主義的であり、役割モデル的な側面を指摘する。文部科学省が公刊した文書に示されている現在進行中の英語教育改革(例えばアクション・プラン)に関連づけて述べるならば、そのような改革の成否は「コミュニケーション志向の英語教育改革という流れの詳細な分析、考察」「教師に対する研修機会の提供」「試験やその他の手段による学習者の適切な評価」という3つの事柄にかかっていると考える。より具体的に言えば、日本の英語教育改革を理念的に支えているコミュニケーション志向のアプローチは、確立した一つの教授法という性格は有しておらず、教師が自らの教育方法や指導技術を同僚らと議論し、内省的に評価しうる場が必要であること、そのための物理的な時間を現場の教師は保証されるべきであると考える。また、学習者の評価に関わっては多肢選択型の入試が学校教育にもたらすマイナス作用というものをコミュニケーション志向の英語教育改革という基本的な方向性とより整合性を有する他の評価手段(たとえばポートフォリオを用いた評価)を採用することによって相殺する必要があることも指摘する。