本論文では, 初等教育にみられる英語教育に関わる変化を考察し, 大学がどのような形で教員研修に寄与しうるかを議論する。まず, 文部科学省をトップにした日本の教育行政システムを「官僚的」という言葉で形容し, 学習指導要領をはじめとした国によるカリキュラム(本論文では, 「法律で定められた」カリキュラムと呼ぶ)をそれぞれの教室に応じて教師が解釈し, 適切に吟味することの必要性(本論文では個々の学校現場で具体化されたカリキュラムとする)を指摘する。次に, カリキュラムの趣旨を具体化した教材として『英語ノート』と広島市が編纂した教材, 『英語科』とを分析し, 前者を用いた授業観察の一部を検討する。結論として, いかなる教育改革においても, 個々の学校現場に応じて教師が適切にカリキュラムの方向性や趣旨を理解し, 柔軟に修正することの重要性を指摘し, 伝達講習と呼ばれる「国→都道府県→各学校」といったトップダウンによる情報伝達とは異なる形での教員研修の可能性を吟味し, そうした研修実現のために大学が果たし得る役割を考察する。